大気汚染や公害、人口の増加など、現在の地球が置かれている状況はかなり絶望的です。
この状況を打開する策として有力視されるのが宇宙移民です。
他の天体へ移民することは、まだ計画段階に過ぎないというのが2017年の時点での、一般認識でしょう。
しかし、すでに火星への移住計画は実行されているという噂が存在します。
果たして。隠された火星移住計画「プロジェクト・ペガサス」とは実在しているのでしょうか?
ここでは「火星移住を巡る4つの噂」についてご紹介しましょう。
1.現在推進中の3つの火星移民計画
太陽系の惑星の中でも、最もテラフォーミング(地球以外の天体の環境を人類が適応できるよう改造すること)に適していると考えられる火星。
すでに、火星への移民を実現させようと計画を始動している団体が存在します。
果たして、それはどのような計画なのでしょうか?
①アメリカ(NASA)の火星有人探査計画
すでに火星へ何機もの無人探査機を送っているアメリカですが、有人機による探査計画も存在しています。
1989年には、当時のジョージ・H・W・ブッシュ第41代大統領が月と火星への有人探査計画の構想を公表しましたが、この計画は予算問題で頓挫しました。
2004年にはブッシュ第41代大統領の息子であるジョージ・W・ブッシュ第43代大統領が、2015年までに再び月面に有人探査機を送り込み、2025年までに火星の有人探査を目指す「コンステレーション計画」を公表。
この「コンステレーション計画」も予算上の問題から2010年に第44代バラク・オバマ大統領によって廃案とされましたが、オバマ大統領は同時に「コンステレーション計画」を廃案にすることで浮いた予算を宇宙技術の開発予算に振り向けることも発表、新たに2035年までに火星に有人探査機を送るあらたな計画の構想も打ち出しています。
②マーズワンの火星移住計画
オランダの実業家であるバス・ランドルプ氏が設立したNPO『マーズワン』は、2012年に火星への移住計画を公表しました。
同団体はロッキード・マーティン社と技術提携し、ノーベル賞物理学者ヘーラルト・トホーフトもアンバサダーとしてその名を連ねています。
マーズワンの計画によれば、2025年までに先遣隊として4人のメンバーを火星に送り込み、その後は2年おきに4人の移住者が火星に向かうことになります。
2013年には、同計画による火星への移住を希望した20万人の候補者の中から1058名が選抜されたことが公表。
候補者の中には50代の男性会社社長や30代の女性医学博士を始めとする10人の日本人が含まれています。
同計画の特徴として、火星からの帰還に費やす財源が確保できていないため、移民者たちが自力で地球への帰還の手段を準備できない限り、そのまま火星に永住することになる「片道切符方式」が採られていることが上げられます。
この「片道切符方式」には倫理的観点から批判の声も上がっています。
③スペースX社の火星移住計画
電子決済サービス「PayPal」の生みの親でもあり、宇宙船の開発研究を行っているスペースX社のCEOでもあるイーロン・マスク氏は2016年9月に、同社による火星移住計画を発表しました。
同計画は、1人あたり10万~20万ドルという低コストで最終的に100万人を火星に移住させるという壮大なもので、計画に利用される宇宙船はすでに設計段階にあると言います。
同社では火星移民に向けた研究開発の一旦として、まず2018年に2人の乗組員を乗せた友人宇宙船による月周回を目指している、ということです。
2.火星移住計画「プロジェクト・ペガサス」4つの噂
民間団体による火星移民計画の実現に向けたさまざまなプロジェクトが進行する一方、すでに火星移住は実現しているという、驚くべき噂も存在しています。
その計画の名は「プロジェクト・ペガサス」
それはロケットを使用せずに火星への移住を実現したという、驚愕の計画です。
果たして、本当にそんな計画が現実に存在しているのでしょうか?
「プロジェクト・ペガサス」に関する噂を紹介しましょう。
①「プロジェクト・ペガサス」とはタイムリープとテレポーテーションの実用化計画のことだった
「プロジェクト・ペガサス」とは、アメリカの国防高等研究計画局(DARPA)と中央情報局(CIA)が共同で1960年代から70年代にかけて行った時間跳躍(タイムリープ)技術開発の極秘計画です。
このタイムリープ技術の開発は成功し、すでに人間を過去の時代に送る実験に成功していると言われています。
また、このタイムリープの技術を転用したテレポーテーション技術も同時に開発され、それによってアメリカは、すでに極秘裏に火星に有人基地を建設済みであるとされています。
②「プロジェクト・ペガサス」は元大統領の孫娘によって告発された
この驚くべき計画である「プロジェクト・ペガサス」が2人の人物による告発という形で世界に知られるようになったのは2008年のことです。
およそ信じがたいその内容は、普通なら与太話として一蹴されるような内容でありながら、告発を行った人物が社会的にその立場を認められている人物であったことから、信ぴょう性のある話として物議を醸しています。
この「告発」を行った人物の一人は、環境生態学専門の学者にして弁護士でもあるアンドルー・バシアゴ氏であり、そしてもうひとりはアイゼンハワー第34代大統領の孫娘であるローラ・マグダリーン・アイゼンハワー氏でした。
③オバマ元大統領も火星に行った一人だった
バシアゴ氏は「プロジェクト・ペガサス」計画で選抜された少年少女のテスト要員として時間跳躍実験に参加、1863年11月に行われた、エイブラハム・リンカーン第16代大統領による有名な「ゲティスバーグ演説」の場に立ち会ったと主張、その証拠として一枚の写真を提示しています。
また、バシアゴ氏はその後、火星へのテレポーテーション実験にも数度にわたって参加し、その実験において、若き日のバラク・オバマ元大統領にも出会ったとしています。
火星には知的生命体の文明が存在し、若き日のバラク・オバマ氏はバシアゴ氏の告白によれば「親善大使」の任を与えられていたと言うことです。
オバマ大統領が火星に行ったとされる噂に関して、アメリカ政府は2012年にこれを完全否定する声明を発表しています。
④NASAの有人火星探査計画は「見せかけの計画」に過ぎない
近い将来、アメリカはすでに火星に人間を送り込んでいる事実を公表する必要性に迫られることになるでしょう。
しかし、アメリカがタイムリープやテレポーテーションに関する技術を有している事実をそのまま公表することは、国際関係や軍事のバランスに著しい影響を与えることになることは明らかです。
そこで、アメリカ政府は表向きの計画として、NASAによる「有人火星探査計画」を推進し、火星への有人探査が成功している事実を既成事実化しようとしていると考えられています。
まとめ
アポロ計画の終了以降、有人による惑星探査計画は一時衰退していましたが、近年、再び注目を集めていることは確かです。
それには、「プロジェクト・ペガサス」の真相を実際の宇宙開発の進展によって隠蔽しようとする、アメリカ政府の陰謀がある可能性を否定することはできません。
近い将来、火星有人探査が実現したその時、私たちはどんな真実を知ることになるのでしょうか?